日本的人事制度の変容に関する調査，1999

本調査は，生産性研究所が1992年に行った「終身雇用制度に関する調査」，93年に行った「年俸制導入に関する調査」ならびに94年に行った「裁量労働制導入に関する調査」などをもとにした98年「日本型人事制度の変容に関する調査」(97年実施)の第3回目である。 高度成長の時代，終身雇用慣行は企業の成長を促進するような好循環を作り出してきた。しかし，特に80年代に入り国際化や高齢化が急速に進むにつれて，この好循環は一転して逆回転となり人件費コストの増大となって企業に大きな負担となってきている。 こうした中で，企業が終身雇用慣行を将来的に維持していく意思があるのかどうか，